過労死された先生方の記録―その死を風化させないために―

痛ましいことに児童・生徒が自殺してしまった場合、大々的にニュースで取り扱われ、学校や教育委員会は批判されます。

翻って、教員が過重労働やパワハラ等によって自殺(過労死)した場合、そのようにはなりません。

しかし、学校によって犠牲になった大切な一つの命であることに変わりありません。

彼らの死を風化させないために、忘れないように、無駄にしないようにするためにも整理して記録しておく必要があるだろう、と感じ、今回記事を作成しました。

(※既にリンク切れしている記事が多かったので魚拓をつくりました)

◆1998年 京都府 40代 男性 中学校教諭

◆1998年 宮城県 30代男性 中学校教諭

◆1998年 大阪府 50代女性 中学校教諭

◆2004年 静岡県 20代女性 小学校教諭(初任者)

◆2005年 埼玉県 20代男性 小学校教諭(初任者)

◆2006年 東京都 20代女性 小学校教諭(初任者)

◆2006年 東京都 20代女性 小学校教諭(初任者)

◆2006年 鹿児島県 30代女性 中学校教諭

◆2007年 神奈川県 40代男性 中学校教諭

◆2009年 愛知県 40代男性 高校教諭

◆2011年 大阪府 20代男性 中学校教諭

◆2012年 岐阜県 20代男性 高校講師

◆2014年 福井県 20代男性 中学校教諭(初任者)

◆2014年 大分県 40代女性 小学校教諭

◆2015年 北海道 30代男性 高校教諭

◆2016年 富山県 40代男性 中学校教諭

◆2017年 大分県 50代男性 中学校教諭

◆2018年 大阪府 男性 私立高校教頭

★まとめ

こうやって新聞記事を読むと、当然ですが一人ひとりの人生があったこと、そしてそれが失われたことを改めて直視させられます。

しかし、これら報道されている方々は、氷山の一角に過ぎません。

勤務記録がなかったり、公務災害申請においてハードルが高かったりして、遺族が泣き寝入りしているケースが少なくないからです。

2006~2016年度において、少なくとも63人の方が過労死されているとの報道もあります。

過労死と認定された公立校の教職員が2016年度までの10年間で63人に上ることが、地方公務員災害補償基金(地公災)への取材で明らかになった。

(出典:毎日新聞『公立校 過労死教職員63人 専門家「認定、氷山の一角]』2018年4月21日 )

彼らの死を決して無駄にすることのないよう、文部科学省・各教育委員会・学校管理職は、職場環境の改善に努めなくてはなりません。

コメント

  1. 倉田 ひとみ より:

    私の主人も、当時31歳の若さで自らの命を断ちました。当時、息子は3歳にもなっていませんでした。私も教員。自死の事実は息子にはもちろん、周囲にわかると私が働きにくいということになり、ふせて、これまで親一人子一人で、懸命に暮らしてきました。当時の話は、記憶でしかないですが、明らかにうつ病を発症しての自死のはずです。葬儀は800人も来ていただくほどの、人でしたから。
    しかし、もうじき死後10年になる今、私はうつ病を発病してしまい、休職しています。主人の死が、何も活かされていないとも思います。この記事で、その思いが強くなりました。息苦しいです。通院もしていますし、リワークにも通っていますが、このまま、職場に戻れるのか、と、不安な毎日です。

  2. makomako108 より:

    それは大変でしたね。
    あまり無理されぬよう・・・。